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新車の値引き額はいくらが限界?値引きのコツは何かある?

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「新車を少しでも購入したいけど値引きってどのくらいされるの?」

「新車の値引きをしてもらえるコツってある?」

なんてあなたは思っていませんか?

新車は高い買い物ですよね。
買い誤ったからといって直ぐに買い換える品物ではないです。
高価な買い物である以上、出来るだけ出費を抑えるために値引き交渉はとても重要です。

近くに同じような車種を購入した知人が居て、購入額を聞きだすことが出来ればある程度の参考にはなりますが、個人情報ですので親しい知人でもない限り購入に関する資料を集めるのは大変な事です。

そこで一般的な新車の購入価格が決められていく様々な事柄から値引き額が決まっていく様々な要因を考えて整理をして見ます。

新車価格が決められていく要因は沢山存在します。

1.車両本体値引き額
2.付属品値引き
3.諸費用を抑える
4.周辺商品をパック化してメンテナンス費を下げる、保障延長
5.下取りと買取

商談内容にもよりますが大まかに上記の事柄を含めて最終的な支払い金額が決まります。
順を追って値引き額を少しでも多く、若しくは出費を抑える方法を検証していきます。

また値段の交渉がしやすい時期というものがありますが、そのことについては「新車が安い時期はいつ?値引き可能な時期とコツ」で詳しく解説していますのでご参照ください。

車両本体値引き額の決定要件について

新車の本体価格値引きについては購入しようとする車種が売りやすい車か否かということに尽きると言えます。

それでは販売店側から見た売りやすい車とはモデルチェンジしてコマーシャルを行っている最中の人気新型車SUVやキャンピング等、特殊仕様の購入者が限定される(競合が発生しない)車種、スポーツカーのような限定者に人気の稀少車種などが挙げられます。こういった車種では極端な場合値引きが望めないものも存在します。

値引きを行っても端数程度のものや付属品などのサービスに留まります。

人気車種の内でもファミリーカー又は大衆車に類する車種については、発売当初から他のメーカーに競合が多いために、ある程度の値引きは期待できます。

一般的には本体から数万円とオプションプレゼントとか、キャンペーン中であればキャッシュバックを利用できるメーカーは狙い目です。

高額の値引きが期待できる販売店が売りにくい車とは

・長期で展示している展示車両
・人気の無い色物の展示車両(人気がある色は機種により判断が難しい)
・発売から数年経っていてモデルチェンジが近い車
・競合の多い大衆車

販売店がメインとしていないお抱え車種などです。

販売店は展示車そのものに大きなリスクを背負います。仕入れと共にメーカーには車両代金を支払います。中古車の様に直ちに毎月の減価償却費の負担にはなっていきませんが回転資金運用という大問題と、展示車は日毎に傷が増えていきます。

屋内に展示をすればお客さんが乗ったり、触ったりして汚れや傷をつけるというリスクがあります。
屋外展示だと雨風にさらされ、展示のため毎日のように洗車を行うためボディーには拭くたびに小さな傷が増えていきます。ボディーコーティングでも施工しないと新車として販売は出来なくなります。

そして人気の無い車種は特に長期的に展示車として残っていきます。勿論人気車はどんどん売れていきます。

そこで、この長期的な展示車両は大きな値引きの対象商品となっていきます。
モデルチェンジが近くなると、在庫車としてもっている新車リスクは更に高まります。

旧型モデルとなっては、販売用は愚か自社で登録をおこなって車検の代車として運用するか未走行中古車として展示するかという2者選択となります。

毎月、車両としての価値は下がり続けることになるので、赤字にならないくらいの思い切った値引きを打って完売を試みていきます。

競合の多い車両では値引き競争の中で、販売ノルマを達成していかなければ販売店も運営が成り立ちませんので、薄利多売は免れなくなります。

軽自動車をメインとする販売店では高価で人気の無い小型車は悩みの種となっていて高額な値引きをしないことには販売は出来なくなっています。

車両本体値引きの限界はお店の都合によって移り変わって行く事が解ります。

付属品によって値引きが大きく変わってくる

高価なナビやバックカメラ、ETCは最早必需品となってきています。
小型車のみならず軽自動車にも必須の付属品になっています。

商談を行う中で、付属品についての値引きについても大きな要因になります。
細かく付属品の値引き事情を考えていきます。

付属品は値引きの対象にはならない。そんな考えの方も居るはずです。
マットやバイザー、プレート枠程度なら値引きの対象にはなりませんが、10万円を遥かに超えてくるナビには利潤が多く含まれます。

値引き交渉のテーブルに挙げるべき事柄です。

メーカー生産純正ナビなら車両本体料金に入ってしまうので値引き対象にはなりませんので除外します。
オーディオレス使用車にナビを付ける場合において、アクセサリーカタログに載っている純正部品では値引きは小額になります。

これはディーラーの仕入れ値段が高いことにあります。
ですので純正以外のナビ商品を取り扱っているかによって値引き額、若しくは取り付ける金額を抑えることに繋がります。

バックカメラ、ETCも同様です。

ボディーコーティングは販売店が独自に施工できる工場を持っているか否かによって異なってきます。
持っていれば原価を安く抑えられるため思い切った値引き、若しくは施工サービスを事前に売り文句にしてくる販売店もあります。

諸費用を抑えて値引き額を自ら確保しよう

諸費用は販売店が届出登録に必要な費用ですから必要経費として値引きはできないです。
ですので、値引きというよりは出来るだけ出費を控え諸費用を安くする方法を考えます。

小型車のみならず軽自動車でも一部地域で必要な車庫証明手続き費用は自分で申請することが出来れば小型車で1万円以上は安く済みます。

希望番号の申請でも最近はネット申し込みを活用すると陸運局まで足を運ぶことなく容易に申請できる方法もありますので是非利用したいものです。

特に、今後予想される図柄入りナンバープレートが増えてくると予想されていますのでご自身で申請されることをお勧めします。数千円は違ってきます。

納車費用に注意して、納車は店頭納車にすることによって1万円は違ってきます。

メンテナンスパック商品と延長保障

新車を購入してからは、販売店で法定点検のお世話になります。新車を気持ちよく出来る限り長く使用していくためには定期点検は欠かせませんが、新車の契約金額にこの点検費用を前もって一括支払いすることによって安く維持費を抑えることが可能です。

新車価格としては高くなるかもしれませんが長い目では値引きの先取りチャンスになります。
延長保障は、新車にはメーカー品質保障があって故障を無償で直してくれる期間があります。

これを延長するものです。値引きではありませんが万一に抑えておくべく事柄です。

下取りと買取の違い

下取りと一緒に新車価格を設定することがありますが、これは新車値引きを曖昧とするだけではなく、販売店の思惑通りの商談になり得ます。

やはり、下取り車がある場合には買い取りに出して下取り車と新車は別のものとして交渉を行ったほうが値引き交渉が簡単になります。

値引きの限界額としてハッキリと明記できた訳ではないです。
ですが買われる新車によって値引きの限界値は大きな幅があります。

全く値引きが期待できない車種から、1~5全てにマッチした車種であるならば車両本体価格の15%から20%に迫る値引きが期待できる事例も存在するんですね。

さいごに

今回は新車の値引き額はいくらが限界かということで解説してきました。
車の購入は高額になる場合がほとんどです。

1%の割引でも数万円になることもあるので少しでも値引きをしてもらえるように最大限の努力をしたいですね。
是非、今回ご紹介した内容をお試しいただけたらと思います。

参照:新車を購入する時の頭金はいくら必要?相場とローンについて

参照:車のローンのオススメの組み方は?ディーラーローンと残クレとは?

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